何度伝えても違う方法に戻り、注意すると「聞いています」と答えられる。言い方を強くするしかないのかと、困ったことはありませんか。

この記事では、直近の一件から、理解の食い違い、仕事の条件、本人の判断を確かめます。必要な異論を受け止めながら、次に求める行動を伝えるための手がかりをお届けします。

この記事の目次
  1. 「いつもの方法で」が、同じ意味とは限らない
  2. 手順を知っていても、進められない理由を探す
  3. 反対の内容と、伝え方の問題を分ける
  4. 次の依頼で何をするか、返事をする側まで決める
  5. 改善がなければ、注意の回数だけを増やさない
  6. なぜ、同じ注意を繰り返してしまうのか
  7. 職員の「反対」は、職場の大切な情報
  8. 反対を言わない職員にも、目を向ける
  9. 伝え方の問題と、仕事の中身を分ける
  10. 注意する前に、経営者自身の指示を振り返る
  11. できたときにも、言葉にして伝える
  12. 経営者が一人で抱え込まない
  13. 話す場所と時間を選ぶ
  14. 話し合いの記録を、短く残しておく
  15. 人によって、指示の受け取り方は違う
  16. よくあるつまずき
  17. 今日から取り組めること
  18. 出典・注記

「何度言ったらわかるの」。同じ注意を三度目、四度目と繰り返すうちに、経営者の言葉は強くなり、職員の返事は短くなっていきます。言っても変わらない相手に、どう伝えればよいのか。強く言えば辞めてしまうかもしれず、黙っていれば職場の決まりが崩れていく。その間で、経営者は疲れていきます。

先に結論を書きます。同じ注意を繰り返しても、行動は変わりません。変えるのは注意の強さではなく、何を伝え、何を確かめるかです。指示がどう伝わったのか、進められない理由がどこにあるのかを分けて確かめれば、次に伝える言葉が具体的になります。

判断の分かれ目|指示どおりに動かないとき、まず何を確かめるか
  1. 指示の意味がずれていた何を見て、誰へ聞くかを具体的に伝え直す
  2. 知っていても進められなかった画面、確認者、時間など、会社の条件を整える
  3. 反対の理由があった何がどう抜けるのかを聞き、必要なら手順を直す
  4. 条件が整っても省いた次の一件で求める行動と、確かめる機会を決める

「いつもの方法で」が、同じ意味とは限らない

例えば、顧客からの変更依頼を、責任者へ確認してから記録するよう伝えたとします。本人は「明らかな間違いなら自分で直してよい」と考え、確認せずに変更しました。

管理者には手順違反に見えますが、本人には任された範囲の対応だったのかもしれません。まず、「その依頼を受けたとき、どこまで自分で変えてよいと考えましたか」と聞きます。本人の説明を、管理者の推測と分けて残します。

指示が「前と同じで」「適切に対応して」だけだったなら、何を見て誰へ聞くかを具体的に伝え直します。説明の不足を残したまま、同じ注意を繰り返さないことです。

手順を知っていても、進められない理由を探す

手順を説明できても、使う画面を開けない、忙しい時間に確認者がいない、別の上司から反対の指示が来た、といった場合があります。管理者は、その一件の時刻と、同時に頼まれていた仕事も見ます。

条件が整っているのに操作を誤るなら、実際に一緒に進め、止まる工程を確認します。説明を増やすのか、練習を設けるのか、分担を変えるのかは、そこで見えたものに合わせます。

「できるはずだ」と考える根拠も見直します。以前できた一件は助言付きだった、通常の依頼だけだった、ということもあります。経験や肩書だけで、今回の条件でもできると決めないようにします。

反対の内容と、伝え方の問題を分ける

本人が「この方法では確認が抜ける」と反対したなら、どの条件で何が抜けるかを確かめます。実際に危険があるなら、対応を見直す必要があります。安全の報告を、指示へ逆らったという理由だけで退けてはいけません。

一方、指摘内容に理由があっても、同僚を侮辱したり、必要な情報を渡さなかったりする行動は別に扱います。管理者は「懸念は具体的に聞きたいです。ただ、相手へのその言葉はやめてください」と、内容と行動を分けて伝えます。

ハラスメントの相談や、労働条件に関する申出が含まれる場合は、通常の業務指導だけで処理せず、適切な相談先へつなぎます。ハラスメントについて相談したことや、事実確認へ協力したことを理由に、不利益を与えないようにする必要があります。[1]

次の依頼で何をするか、返事をする側まで決める

確認した後は、仕事の一件に沿って伝えます。

「この変更は、元の依頼と今の記録を見比べ、違う点を私へ知らせてください。私が確認してから修正します。今日中の返事が必要なのに私へ連絡がつかない場合は、代理の責任者へ相談してください」

責任者も、返答できる期限と、不在時の対応を用意します。確認を求めるだけで返事をしなければ、職員が独自の判断へ戻る原因を残します。

本人には次の一件をどう進めるか説明してもらい、理解が食い違う箇所をその場で直します。必要な練習や権限の設定は、会社側の担当と期限も決めます。

流れ|注意を繰り返す代わりに進める順番
  1. 一件を選ぶ最近、指示と違う対応があった一件を具体的に
  2. 理解を聞く何と伝え、本人はどう理解していたか
  3. 条件を確かめる情報、権限、相談先、時間が足りていたか
  4. 次の一件で求めることを伝える返事をする側の期限も決めて
  5. 実際の対応を見る記録と結果まで確かめ、次の判断へ

改善がなければ、注意の回数だけを増やさない

次の実施機会に、実際の記録と対応を見ます。会社が約束した支援を提供し、本人がどの説明を受けたうえで、何を行わなかったかを具体的に残します。

変更前に相談できたのに記録だけが漏れた場合と、相談相手に連絡がつかず独自に変更した場合では、次の対応が違います。前者なら、相談の返事をどこへ残すかを実物で確認します。後者なら、本人への注意だけでなく、代理者が実際に返答できたかを会社が調べます。

手順を説明でき、相談先も使えたのに確認を省いた場合は、「どこまで理解していたか」から「その場で何を根拠に省いたか」へ質問を進めます。急ぎの顧客対応を優先したなら、その判断が許される条件を伝え直します。理由を聞かずに反抗と決めず、理由があったことだけで必要な確認を不要にもしません。

そのうえで、確認が必要な条件を理解し、相談できる時間と相手もいたのに省略が続くなら、管理者は改善を求めます。「次の変更依頼は、修正前に違いを責任者へ伝え、承認の記録を残してください。対応を終えた後、依頼と承認の記録を一緒に見ます」と、求める動作と確認時点を伝えます。必要な安全上の異論は引き続き受け付け、決まった手順を実行する責任と分けます。

次の一件でも同じ省略があり、会社の支援不足が残っていないと確認できたなら、経営者は変更操作を単独で任せる範囲を見直します。用件の受付と記録は本人、内容の変更は確認担当という分担も考えられます。確認担当に時間がなければ、その分担も成立しないため、経営者が業務量や配置から決め直します。

見直した後は、顧客への返答と正しい記録まで終えられたかを確かめます。周囲が毎回黙って直す状態を、本人の改善と扱わず、何が本人の仕事として残り、何を別担当が担うかを説明します。

同じ行動が続く場合でも、記録の枚数だけで処分や解雇を決められるわけではありません。契約、就業規則、行為の内容、本人の説明、会社の対応をそろえ、実施前に社労士・弁護士へ個別に確認します。[2]

なぜ、同じ注意を繰り返してしまうのか

注意を繰り返してしまうのは、経営者が根気強いからでも、職員が聞いていないからでもありません。注意の中身が、毎回ほとんど同じだからです。「ちゃんと確認して」「決まりを守って」と伝えても、職員にとっては何をどう変えればよいのかがわからないまま、同じ場面を迎えます。

経営者の側にも事情があります。毎回同じことを説明するのは疲れますし、具体的に伝えるには、その場面をもう一度思い出して整理しなければなりません。忙しい中では、短い言葉で済ませたくなります。けれど、短い言葉で済ませた注意は、次の場面でまた同じ結果を生みます。

だから、注意を繰り返していると気づいたら、一度立ち止まって、一件を丁寧に振り返ります。その一件で何が起きたのかを具体的に確かめれば、次に伝える言葉が変わります。言葉が変われば、職員の行動も変わる余地が生まれます。

職員の「反対」は、職場の大切な情報

経営者の指示に、職員が反対することがあります。「その方法では確認が抜けます」「前のやり方のほうが安全です」。反対されると、経営者は自分の判断を否定されたように感じ、強く言い返したくなるかもしれません。

けれど、現場で毎日仕事をしている職員の反対には、経営者が知らない情報が含まれていることがあります。新しい手順のどこで困るのか、どんな場面で抜けが生まれるのか。その情報を聞かずに押し通せば、実際に抜けが起きたときに、職員は「だから言ったのに」と感じ、次からは反対すら言わなくなります。

反対を言える職場は、問題が小さいうちに見つかる職場です。経営者が反対の中身を聞き、理由があれば手順を直し、理由がなければ方針を説明する。この繰り返しが、職員にとって「言っても大丈夫」という安心につながります。反対を聞くことと、最終的に決めることは、別のことです。聞いたうえで、決めるのは経営者です。

反対を言わない職員にも、目を向ける

はっきり反対する職員は、扱いにくく見えても、問題の場所を教えてくれます。むしろ気をつけたいのは、反対を言わずに、黙って従わない職員です。表では「わかりました」と答え、実際には前のやり方を続けている。この場合、経営者は問題に気づくのが遅れます。

黙って従わない理由は、さまざまです。反対を言っても聞いてもらえないと思っている。前に意見を言ったときに強く否定された経験がある。新しい方法がわからないが、聞くのが恥ずかしい。理由を知るには、責める口調ではなく、「この手順で困ったところはありますか」と、困りごとを聞く形で話しかけます。

伝え方の問題と、仕事の中身を分ける

反対の中身に理由があっても、その伝え方に問題があることもあります。周りの職員の前で強い言葉を使う、同僚を責める、必要な情報を渡さない。こうした行動は、反対の中身とは別に扱います。

経営者が混同しやすいのは、伝え方に問題があるから、中身も聞かなくてよいと考えてしまうことです。伝え方が強い職員の意見ほど、感情的に受け止めてしまいがちです。けれど、中身に理由があるなら、それは職場にとって大切な情報です。中身は中身として聞き、伝え方は伝え方として、どう伝えてほしいかを別に話します。

注意する前に、経営者自身の指示を振り返る

職員が指示どおりに動かないとき、経営者自身の指示を振り返ることも大切です。指示が場面ごとに変わっていないか。別の上司から、反対の指示が出ていないか。指示を出したまま、困ったときの相談先を決めていないのではないか。

経営者の指示がぶれていれば、職員はどれに従えばよいか、そのたびに迷います。その結果、自分が一番よいと思う方法を選ぶことになります。職員を責める前に、自分の指示が一貫していたかを確かめる。それだけで、解決する問題もあります。

できたときにも、言葉にして伝える

注意を繰り返している相手には、うまくいかなかった場面ばかりに目が向きがちです。けれど、行動を変えてもらうには、できたときに伝えることも同じくらい大切です。次の一件で、決めた手順どおりに確認してくれたなら、そのことをその日のうちに伝えます。

「今日の変更、先に知らせてくれたので、すぐに確認できました」。こうした一言は、職員にとって、自分の行動が見られていて、正しく伝わったという合図になります。注意だけを受け続けている職員は、何をすればよいのかではなく、何をしてはいけないのかだけを覚えていきます。できた行動を言葉にすると、次も同じように動く理由が生まれます。

伝えるときは、大げさに褒める必要はありません。何がよかったのかを、具体的に一言で伝えれば十分です。具体的であるほど、職員は次も同じ行動を選びやすくなります。

経営者が一人で抱え込まない

注意しても変わらない職員への対応は、経営者にとって大きな負担です。毎日顔を合わせる相手だからこそ、言いにくく、考え込んでしまいます。夜になっても、その職員とのやり取りを思い出して眠れない。そんな状態が続くと、経営者自身が疲れ切ってしまいます。

一人で抱え込まず、信頼できる管理職や、外部の専門家に相談することも大切です。話を聞いてもらうだけでも、感情と事実を分けて考えやすくなります。契約や規程に関わる判断が必要な場面では、早めに専門家へ相談しておくと、後で慌てずに済みます。

話す場所と時間を選ぶ

一件を振り返る話し合いは、場所と時間の選び方で、職員の受け止め方が大きく変わります。忙しい時間の合間に、周りの職員がいる前で話せば、職員は責められていると感じ、本当のことを話しにくくなります。

話すときは、落ち着いて話せる時間と場所を用意します。勤務時間の中で、周りに聞かれない場所を選び、「責めるためではなく、次にどうするかを一緒に決めたい」と最初に伝えます。話し合いの時間が決まっていれば、職員も心の準備ができます。

すぐに対応が必要な安全上の問題は、その場で止めることが優先です。そのうえで、落ち着いてから振り返りの時間を別に持ちます。止めることと、振り返ることを分けておくと、職員も事情を話しやすくなり、経営者も感情的にならずに、落ち着いて話を聞けます。

話し合いの記録を、短く残しておく

一件を振り返って、次に求める行動を伝えたら、その内容を短く記録しておきます。いつ、どの一件について話したか。本人はどう理解していたか。次の一件で何をしてもらうと決めたか。会社は何を用意すると約束したか。

記録は、職員を追い詰めるためのものではありません。経営者と職員が、何を約束したのかを後で確かめるためのものです。記録があれば、次に同じ場面が来たときに、前回の話し合いを踏まえて話を進められます。会社が約束した支援を提供できていたかを確かめるためにも役立ちます。

人によって、指示の受け取り方は違う

指示の受け取り方にも、人による違いがあります。大まかな方針を聞けば自分で進め方を考えたい人もいれば、手順を細かく決めてもらったほうが安心して動ける人もいます。前者に細かい手順だけを渡すと窮屈に感じ、後者に方針だけを伝えると迷います。

職員一人ひとりの指示の受け取り方を知っておくと、同じ内容でも、誰にどんな言葉で伝えればよいかを考えやすくなります。違いを確かめる方法は、社員の適性を確かめる診断の使い方で紹介しています。

よくあるつまずき

一つ目は、ミスが続く職員への対応を、注意の回数だけで考えることです。記録から改善の確認までの進め方は、同じミスが続く社員へ。記録から改善の確認まで、管理者が行うことで詳しく扱っています。

二つ目は、注意した後に「それなら辞めます」と言われて、その場で決着を急ぐことです。その場面の対応は、注意したら「それなら辞めます」。その場で決着を急がない対応が参考になります。

三つ目は、ベテラン職員の反対を、扱いにくさの問題として片付けることです。院長が決めた方針が現場で止まる架空のケースは、院長が決めたのに、現場が動かない。ベテラン任せの判断を見直すで読めます。

四つ目は、変化への懸念を、ただの抵抗と受け止めることです。心配を対策に変える頼み方は、変えようとすると「クレームになります」|心配を対策に変える管理職への頼み方で扱っています。

今日から取り組めること

まず、最近指示と違う対応があった一件を選んでください。「何と伝えたか」「本人はどう理解したか」「実際に何をしたか」を並べ、次の仕事で変える点を一つ決めます。人物を説明する言葉を増やすより、具体的な行動へ戻すことが必要です。

出典・注記

[1]厚生労働省「職場におけるハラスメントの防止のために」。厚生労働省・長野労働局「パワーハラスメントの解決方法と防止対策」の第1〜3項も参照。業務上必要かつ相当な指導との区別、相談対応、事実確認、プライバシー保護と相談・協力を理由とする不利益取扱いの防止を確認しています。2026年11月13日確認。 本文へ戻る

[2]厚生労働省「労働契約の終了に関するルール」。「1 解雇」。理由と個別事情、禁止される場面を参照。記録の回数だけで処分できる根拠ではありません。2026年11月13日確認。 本文へ戻る

※変更依頼と会話は説明用の仮定です。